サプリメント
矢野経済研究所によりますと、2012年度の健康食品市場は前年度比0.5%増の7091億円。

2013年度は同0.3%増の7113億円を見込んでいます。

高齢化で消費者の健康意識が高まり、新規参入メーカーも増え、競争は激化しています。

消費者庁では米国を参考に、サプリメントの表示を規制緩和しようとの動きもあります。

健康志向の高まりとともに、サプリメントの需要は右肩上がりです。

分野別の規模をみますと、大きいのは「青汁」で529億円。

2012年度は前年度比2.5%増です。

関節に効くとされる「グルコサミン」は同9.4%増の464億円。

最近では「酵素(植物発酵エキス)」がブームのようで前年度比23.8%増の248億円と急成長しています。

美容・アンチエイジング分野で知名度が向上中の「プラセンタ」も、同29.6%増の170億円。

通販を中心に、顧客の裾野は広がっています。

利益を見込んで、サプリ市場にはメーカーの新規参入が相次いでいます。

同じような成分、名前の商品があふれていますので差別化は難しく、競争が激化するにつれ、企業は価格競争を強いられます。

消費者に訴えようと、食品なのにあたかも「医薬品」のような効果があると見せかける誇大広告も少なくありません。

そんな中、消費者庁では、サプリメントにも「機能性表示」を解禁しようとの検討が進められています。

食品であるサプリメントには現在、「◯◯に効果がある」などの表示が認められていませんが、一定の科学的根拠があればこうした「機能性表示」も認めようというものです。

消費者の安全性確保ができるのか心配な声もあります。

一方、制度が変われば、サプリの表示にもきちんとした科学的根拠が求められることとなり、市場の活性化や、商品ごとの差別化につながる可能性もあるでしょう。

消費者庁では今年度中に結論を出し、制度改正に踏み切る考えです。