ブラックマンデー
1987年10月19日から始まった米国発の世界的株価暴落「ブラックマンデー」は史上最大かつ最悪の金融事変で、この日が月曜日だったことから「暗黒の月曜日」としていまなお語り継がれています。

この日、ダウ平均は一日で20%以上も下落。

パニックは瞬く間に世界中に拡大し、日本でも翌20日に日経平均株価が15%も急落する事態に発展しました。

実は「今年3月16日の月曜日にブラックマンデーが再び起こりうる」と市場関係者は怯えています。

世界中のマーケットにはお金が溢れていて米国株を中心としたリスク資産に流入していましたが、「これからなにが起きるのかわからない」というマーケットの不安から金(ゴールド)へ資産を移し替えています。

世界中で株価が不安定な動きを始めたのも不気味です。

米国市場は株価変動率が歴史的な低水準だった昨年とは風景が様変わりして一日にニューヨークダウ平均が300ドル以上も動くジェットコースター相場に突入しました。

短期的な大幅上昇と急落の繰り返しは1987年10月のブラックマンデーや先の金融危機前の状況に似ています。

米国株は史上最高値を取るまで上昇してきたのに、出来高はリーマン・ショック以降、一貫して減少していることが気になります。

皆が買っているため、売り物が出ていないということ。

こうした状況で株価が大きな調整に入ると、これまで溜まっていた売りが一気に顕在化する危険性があります。

つまり、売りが売りを呼ぶ状態になり、さらに売りが加速してしまうのです。

日本株にしても年始から一日に日経平均株価が300円も動く異次元モードが続いていて、事態が沈静化する気配はありません。

日本株は昨年10月31日の日銀による追加緩和で跳ね上がって以降、株価が1万6700円から1万7900円台というボックス内を推移しています。

すでにこの間で3往復しており、相場に方向感がなくなっています。

ここから春先に向けて企業の決算期を迎えますが、円安の恩恵もあり多くの企業が大幅増益になるでしょう。

方向感がない相場から一方向に一気に動く時は過熱状態になっていきます。

そこで何か突発的な事態が起きて梯子(はしご)を外されると、ブラックマンデーの時と同じく株価は想定外に逆方向に動くリスクが高まります。

世界の株式市場は今年も好調を維持していくと楽観的に見通す向きも少なくありませんが、生活防衛のため、最悪の事態に備えたほうが良いでしょう。

最悪シナリオとしては・・・

まずこれから3月にかけて相場は上昇モードで進む。

しかし3月16日前後にはイベントが満載で、いずれかが悪い形で火を噴けば、上昇基調だった株価が一転して崖から転げ落ち、ブラックマンデー級の暴落劇が幕開けする。

中国では3月5日から、国会にあたる全国人民代表大会が北京で開催されます。

ここで2015年度の経済成長目標を公表する予定で、2014年度に「7.5%前後」だったそれを、どこまで引き下げるかが注目されます。

「7%前後」というのが市場の大方の予想であり、それ以下の目標が発表された場合には市場が動揺するでしょう。

中国では不動産不況が始まっているとはいえ、いまだ住宅価格が高止まり状態にあります。

中国政府はこれを引き下げなければならず、その最終的な手段は金利引き上げになります。

しかし、中国では昨年11月に、中国人民銀行が突然の利下げに踏み切り、これが上海株を上昇させました。

仮にこの3月の全人代で住宅価格引き下げ政策が公開されれば、金利引き上げの連想が働き、上海株下落への警戒感が高まります。

毎年、全人代直後には中国株が下落するのが「恒例行事」となっていますが、今年はそれに輪をかけて、下落幅を広げる可能性があります。

昨年11月から、上海証券取引所と香港証券取引所が相互取引を開始したからです。

それまで海外投資家の取り引きが制限されていた上海株に、香港取引所を通じて一定の上限額までは自由に投資ができるようになったいま、海外投資家が香港経由で資金を引き上げれば、これまででは考えられないほど株価が下落する恐れがあります。

その際は、東京の株式市場にも相当のショックとなり、日本株暴落を引き起こしかねません。

ちなみに全人代は10日間ほど開催される予定なので、まさに3月16日の月曜日が危険日となるわけです。

最大の焦点はギリシャの動向でしょう。

このほどの選挙で勝利した急進左派連合から新たに財務相に任命されたバルファキス氏が、EUとどう交渉していくかがポイントです。

EU側は緊縮策の継続などを求めるとされていますが、バルファキス氏は強気な姿勢で知られており、交渉の先行きは不透明です。

仮にギリシャがユーロ離脱などの強硬策に踏み切れば、市場は大きく動揺するでしょう。

欧州では他国でも独立運動がすでに多く起きており、スペインなどに波及するリスクも出てきます。

ECB(欧州中央銀行)のマリオ・ドラギ総裁はこのほど量的緩和を始めることを決めましたが、いまだドイツ国内にはこれに反対する空気があります。

特にマーケットの不安心理を高める引き金となり得るのは、ドラギ総裁とメルケル首相の関係です。

2012年の欧州危機時、ドラギ総裁が緩和政策を打ち出すとドイツ連邦銀行のワイトマン総裁は猛反対しましたが、メルケル首相はドラギ総裁を支持しました。

しかし、今回の量的緩和が決まった際の記者会見で、メルケル首相はドラギ総裁を婉曲的に批判する発言をしています。

ドイツの首都ベルリンと、ECB本部のあるドイツ西部のフランクフルトの間に壁ができつつあります。

これがより鮮明になれば、欧州売りにつながりかねません。

日本では、まさに3月16日その日から日銀が金融政策決定会合を開催します。

黒田総裁が掲げる「2%」の物価目標達成に暗雲が立ち込めている中で、日銀が3度目のサプライズ緩和に踏み切るのは4月だというのがマーケットの想定シナリオですが、早ければこの3月に前倒しされる可能性があります。

しかし、日銀の緩和は既に円安と物価高という副作用をもたらし、日本経済を足元で蝕(むしば)んでいます。

ここでさらに日銀が量的緩和に踏み切れば、庶民生活や景気実態を顧みずに数値目標だけを見る日銀総裁の限界が露(あらわ)になり、マーケットが一斉に日本売りへと走る危険性が出てくるのです。

日銀は国債を買い漁っていますが、物価目標の2%達成は遠のくばかりです。

目標が達成できないのであれば国債を買い続けなければいけませんが、国債の量は限られていますのでいつか限界に達します。

仮に目標を達成できたとしてもその際には日銀が国債購入を止めることになるので、日銀買いで支えられていた日本国債は暴落を始めるでしょう。

このように日銀の異常な政策には出口がありません。

そうした政策の限界が露呈し、日銀の屋台骨が崩れるようなことになれば、日経平均株価は5000円くらいまで値下がりしても不思議ではありません。

3月17日から18日にかけて、米国でFRB(米連邦準備制度理事会)が金融政策の方針を決めるFOMC(米連邦公開市場委員会)が開かれます。

FRBを巡っては、現状ではジャネット・イエレン議長が6月に利上げを決めると見られています。

3月のFOMCでは、その利上げについての最終議論が行われる可能性が高いです。

利上げ自体は既定路線ですが、リーマン・ショック以降過去6年強にわたり続いてきた金融緩和策が、金融引き締め策に転じるのですから、市場では拒否反応が出ると見るのが自然です。

つまり、この3月での議論内容によっては市場が不安定な状態になる可能性が高いわけです。

となれば、17日の会合前から市場関係者は警戒モードに入り、政府要人の失言や事前に漏れる些細な情報をきっかけにして暴落劇が始まるシナリオは十分にありえます。

特に疑心暗鬼が渦巻く相場環境にあっては、周囲よりも先に売り逃げることが傷を最小限におさえるための唯一の方法で、16日の月曜が最も危ないとされる所以はここにもあります。

要するに各国政府の動向が最大の焦点になるということですが、それも当然。現在の金融市場は「米欧、日本などの中央銀行が主導して作った異常な相場であり、民間が先頭を走って起こしたものではありません。

1987年にブラックマンデーを引き起こした原因の一つには、各国の中央銀行の足並みが揃わなかったことがあげられます。

当時はドイツと米国の間で政策の相違が発生し、これが株価急落の引き金を引きました。

そして今、各国は協調態勢を築きにくくなっています。

米欧中、そして日本などの歩調が乱れた時、ブラックマンデーの再来が意識されやすい状況なのです。

こういう時は、政策当局者の失言ひとつでマーケットは乱れます。

1992年に英国発のポンド危機が起きた時も、ドイツとイギリスの中央銀行トップの意見対立を見たヘッジファンドが、売り仕掛けに動きました。

ブラックマンデー時には、米欧日の中央銀行が協調して金融緩和策を打ったことで打撃を抑えることができました。

しかし、現在の先進各国は既に大規模な金融緩和策を実施していて、打てる対策があまりないのです。

各国が対応できなければ、世界的に株価が大暴落したあとにも株価が戻らず、世界的な不況になっていくでしょう。

ブラックマンデーどころか、世界は1929年の大恐慌のようなことになるかもしれません。

大暴落相場になれば、ヘッジファンドはブラックマンデーの時と同じように先物からどんどん売り浴びせてきますので、個人投資家は対応できません。

現在はコンピュータープログラムによる高速売買がより発達していますので、短期的に売りが売りを呼ぶ展開となるでしょう。

もちろんその分、谷も深くなります。

これからマーケットは3月にかけて上昇していくでしょう。

しかし3月には大調整が来て、その高い山が上から崩れる危険性があると注意すべきです。

3月危機を無事に乗り越えたとしても、安心してはいられません。

いま欧州や日本の中央銀行が金融緩和をしているのは、建て前上は株高のためではなく、インフレを引き起こすことが目的です。

しかし、日本の現状を見てもわかるように、金融緩和で過剰にお金を流動させても物価高にならなくなっています。

今後はこうした政策の是非に議論が及び、日本や欧州の中央銀行が金融緩和を止めるという政策転換に踏み切る可能性すら捨てきれません。

それは市場の想定シナリオが完全に狂うことを意味しますので、かつてない暴落劇を引き起こすでしょう。

原油リスクも燻(くすぶ)っています。

原油価格の下落で倒産する会社が増えれば、そうした企業の発行する債券のデフォルトが問題化してきます。

それだけでも市場心理を冷やしますが、今は米国が『イスラム国』に対して地上軍を投入するのではないかという噂も出ています。

仮に地上戦が始まれば、市場は一気にリスクオフ状態になることは間違いありません。

もはや何が起きても不思議ではない状況です。